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人事担当者が機械・電気エンジニア系のエンジニア採用を成功させるコツ

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人事担当者が機械・電気エンジニア系のエンジニア採用を成功させるコツ

執筆・監修:村元康太郎
JOBs Japan株式会社 代表。大手インフラ企業のIoT製品の営業・マーケティング部門にて4年間従事した後、日本語オンラインスクール、JOBs Japanを創業。
製造業で働く外国人社員を中心に1000人以上の外国人に対して日本語学習サポートや、世界15カ国出身・100人以上の機械・電気・ITエンジニアの転職支援など豊富な実績を持つ。

近年、エンジニア採用は長く続く人材不足の影響で、売り手市場が続いています。
人事担当者の中には、エンジニアの採用の難しさに頭を悩めている方も多いのではないでしょうか。エンジニアの分野は広く、それぞれの業界ごとに求められるスキルも異なります。また、専門性が高く、技術の進化も早いため、候補者のスキルを見極めるのが難しいと感じるケースも多いでしょう。
本記事では、人事担当者にとってIT・機械系のエンジニア採用が難しい理由や、採用を成功させるためのコツについて解説します。エンジニア採用に悩む人事担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。

エンジニア採用が難しい3つの理由

人事担当者がエンジニア採用に苦労する理由には、以下の3つがあります。

・技術の進化が早い
・優秀な人材の不足
・専門知識の欠如

それぞれの理由について詳しく見ていきましょう。

技術の進化が早い
エンジニア採用が難しい理由の一つは、技術の急速な進化です。エンジニアに求められる技術やスキルは常に変化しており、現場のニーズに合った人材を見つけるのは容易ではありません。ITや機械に関する専門知識を持たない人事担当者にとっては、必要なスキルや知識を見極めるのが難しいことが多いでしょう。
優秀な人材の不足
優秀なエンジニアの不足も採用が難しい理由の一つです。新しい技術の発展やデジタル化の進展によりエンジニアの需要が高まり、優秀な人材の獲得競争が激化しています。AIやビッグデータの活用が進む中、最先端技術に精通した人材の価値が高まっているため、優秀なエンジニアの確保はますます困難になっています。
専門知識の欠如
人事担当者がエンジニアの専門分野に精通していない場合、採用過程で候補者の知識やスキルを適切に評価するのは難しいでしょう。エンジニアの業務には高度かつ多様な技術が要求されるため、専門家でない人事担当者がその能力を評価するのは容易ではありません。

近年増加する外国人エンジニア採用が成功のカギ
日本では少子高齢化が進み、生産年齢人口の減少が深刻な問題となっています。このため、多くの企業が人手の確保に苦戦しており、その解決策として外国人の採用が増えています。
厚生労働省の「外国人雇用状況」の届出状況まとめ(令和4年)によると、2022年10月末時点で日本で働く外国人材の数は前年比5.5%増加し、約182万人と過去最高を記録しました。その中でも、「専門的・技術的分野の在留資格」の対象者は前年比21.7%増加し、約48万人に達しています。これにより、より高度なスキルを持つ外国人材の活用が進んでいることがわかります。

外国人を採用する3つのメリット

外国人を採用することには、以下の3つのメリットがあります。

・高度人材を確保できる
・多言語対応が促進される
・助成金を活用できる

それぞれのメリットを詳しく解説します。

高度人材を確保できる
高度人材とは、外国人材の中でも特に専門的な知識や技術を持つ人材を指します。外国人材に目を向けることで、エンジニアなど不足しがちな高度なスキルを持つ人材を確保することが可能です。高度人材として認定された外国人の採用には、企業側にも多くのメリットがあります。
日本政府は、専門知識やスキルを持つ外国人の採用を促進するため、通常より長い在留期間の付与や永住許可条件の緩和、在留手続きの優先処理といった支援策を実施しています。これにより、在留期間や手続きの複雑さに悩む企業も、優秀な人材をスピーディーに確保できるようになります。
外国人材の活用を検討している企業にとって、高度人材の制度を活用することは、効果的な解決策となるでしょう。

多言語対応が促進される
外国人社員の雇用が増えることで、社内の多言語対応も進むでしょう。外国籍の社員は日本語の習得に努力していますが、自国語や英語でのコミュニケーションがより容易な場合が多いです。これにより、社内の多言語化が自然と促進されます。
また、日本市場が人口減少で縮小する中、多くの企業が海外展開を目指しています。多言語対応が進むことで、新たな海外市場への参入や事業展開が容易になるでしょう。進出を目指す国の言語に堪能な社員がいることは、大きな強みとなります。

助成金を活用できる
外国人を採用することで、国が提供する助成金を活用する機会もあります。日本人を含む雇用全般を促進する制度や、外国人の採用を支援する制度など、さまざまな助成金が用意されています。
外国人材の活用に特化した代表的なものとして、「人材確保等支援助成金(外国人労働者就労環境整備助成コース)」があります。この助成金は、外国人材を受け入れる企業が通訳の手配や翻訳機器の導入など、就労環境の整備にかかる費用の一部を補填してくれる制度です。
外国人を採用する際には、利用可能な助成金制度を確認しておくと良いでしょう。

まとめ

以上、機械・電気エンジニア系のエンジニア採用を成功させるコツとして、外国人エンジニア採用に目を向けると採用の可能性が広がることを紹介させていただきました。次回の記事では外国人エンジニアの採用例も紹介しつつ、より具体的な外国人エンジニア採用の方法をご紹介していきます。また、当記事をお読みになられた方で外国人エンジニア採用に興味を持たれた方がいらっしゃいましたらぜひ気軽に弊社までお問い合わせをいただけますと幸いです。

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